村田諒太「潔く辞めましょう」 | 日本ボクシング連盟の不正疑惑を批判

日本ボクシング連盟(山根明会長)が、アスリート助成金を不正流用するなどした疑いがあるとして、都道府県連盟の会長や理事長、歴代オリンピック(五輪)代表選手ら333人が日本オリンピック委員会(JOC)などに告発状を送った問題で、試合用グローブなどの不透明な独占販売の疑いも告発状で指摘されていることが30日、分かった。独占販売していた販売店の振込先口座は、山根会長の親族らの名義だったという。
ボクシングWBA世界ミドル級王者村田諒太も痛烈批判をしている。告発の報道を受けて28日に更新したフェイスブックで後輩の成松をおもんぱかった上で、「そろそろ潔く辞めましょう、悪しき古き人間達、もうそういう時代じゃありません。新しい世代に交代して、これ以上、自分達の顔に泥を塗り続けることは避けるべきです」とつづった。アマチュア時代の12年にはロンドン五輪で金メダルを獲得している。

■日本ボクシング連盟不正疑惑
日本ボクシング連盟(山根明会長)が、アスリート助成金を不正流用するなどした疑いがあるとして、都道府県連盟の会長や理事長、歴代オリンピック(五輪)代表選手ら333人が日本オリンピック委員会(JOC)などに告発状を送った問題で、試合用グローブなどの不透明な独占販売の疑いも告発状で指摘されていることが30日、分かった。独占販売していた販売店の振込先口座は、山根会長の親族らの名義だったという。
不正疑惑を告発した「日本ボクシングを再興する会」(鶴木良夫代表)の告発状によると、日本連盟は12年1月から、今年5月の日本連盟総会で独占販売疑惑が指摘されるまで、兵庫県内の販売店1店だけに検定品を独占販売させていたという。関係者は「付き合いの長い県内のスポーツ店からも買えない状況だった」といい「その店の住所地には喫茶店があり、スポーツ店はない」とも明かした。
販売価格は市場価格より2~3割高額だったという。振込先口座は12年は山根会長の孫の名義、それ以降は、山根会長に近い関西地方の連盟の元理事名義の口座だったといい、告発状は店を「トンネル会社」とした上で「(山根会長が)中抜きした利益を不正に取得している疑いが極めて濃厚」と指摘。JOCに対し、調査と処分を求めている。
告発状では「審判不正問題」も指摘。山根会長が応援する特定の県の選手を「国体で2回ダウンさせられた劣勢の選手も勝たせた」(関係者)といい、劣勢だった特定の県の選手を判定負けにした審判を会場などでどう喝し、その後は審判をさせないなどパワハラの疑いも指摘。審判不正について「山根会長を始めとする日本連盟のいわゆるパワーハラスメントを恐れて、審判不正に加担することを余儀なくされている」としている。

■333人告発
助成金の不正流用疑惑が出ている日本ボクシング連盟に対し、都道府県連盟の幹部や元選手ら関係者333人がスポーツ庁や日本オリンピック委員会(JOC)、日本スポーツ協会などに郵送で提出した告発状には、公式戦での審判員の不正判定疑惑や日本連盟の「オリンピック基金」に関する不透明な財政運営など計12項目が盛り込まれていることが30日、関係者への取材で分かった。
告発したのは有志でつくる「日本ボクシングを再興する会」。日本連盟には2016年のリオデジャネイロ五輪にボクシング男子ライト級で出場した成松大介選手(28)=自衛隊=に対して日本スポーツ振興センター(JSC)が15年度に交付した助成金240万円が、山根明会長の指示で3等分されて別の2選手に80万円ずつ渡されていた疑いがある。助成金には選手の競技力向上などのため国費が投入されており、目的外の使途に流用されていた可能性がある。
告発状ではこのほかにも試合用グローブなどの不透明な独占販売、大会運営での不正な財務運営などを主張しており、JOCや日本スポーツ協会に対して、日本連盟に対する調査、資格停止などの処分を求めている。
JSCは「事実関係を確認した上で対応を検討する」と見解を示した。日本連盟は「今後、記者会見かコメントで主張を公表する」としている。